車・バイク

1: 2021/06/15(火) 22:25:58.25 ID:ROucEaOc0● BE:329591784-PLT(13100)

ホンダのフラッグシップセダン「レジェンド」、PHEV&FCVの「クラリティ」、高級ミニバンの「オデッセイ」が2021年内をもって国内生産の終了ならび在庫車が無くなり次第、販売終了となることが明らかになりました。


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1: 2021/06/15(火) 19:19:06.09 ID:aLebXxS40● BE:156193805-PLT(16500)

東京電日産自動車 執行役副社長 星野朝子氏は6月15日、同日開催された新型車「ノート オーラ e-POWER」発表披露会に出席。同発表会において星野氏は、日本経済新聞の「スカイライン開発中止」との報道を否定するコメントを発表した。

日本経済新聞では、日産自動車がスカイラインに加えて「シーマ」や「フーガ」など国内の全セダンの開発を中止するなどと報じていた。

同発表会の最後にコメントした星野氏は「先週末に日本経済新聞でスカイライン開発中止と、日産の象徴、開発に幕というような記事が日経新聞で報道されておりますけれども、そのような意思決定をした事実は一切ございません。日産自動車は決してスカイラインを諦めません。ということでこの場をお借りして申し伝えておきたいと思います」と、同報道を否定した。


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1: 2021/06/13(日) 09:37:54.31 ID:A4lcfcNu0● BE:144189134-2BP(2000)

Apple CarPlayとAndroid Autoに対応した
無線接続ディスプレイを搭載
カーナビ専用機の大転換 
CD/DVDプレーヤーも消滅

日本車の新車では今後、カーナビが消滅することになりそうだ。正確に言えば、カーナビの機能は残るが、新車では旧来のようなカーナビ専用機器は消滅する運命にある。

そう言い切れる理由は、日本市場で軽自動車以外の乗用車(登録車)で新車販売約5割という圧倒的シェアを誇るトヨタが、新車組み込み型の「ディスプレイオーディオ」を、国内販売モデルのほぼすべてで標準装備することを決めたからだ。

「ディスプレイオーディオ」とはその名のとおり、オーディオ機能を持つディズプレイ(画面)だけの状態。パソコンやスマホのように、最低限の機能はあるが、ユーザーの好みに合わせてアプリやサービスなどを購入してカスタマイズする、という考え方だ。

カーナビやオーディオの専用ディスプレイ化は、ダイムラー(メルセデス)やマツダですでに量産されているが、ディスプレイだけの「素の状態でも売る」というトヨタ方式は珍しい。また、「ディスプレイオーディオ」にはCD/DVDプレーヤーはない。

導入は2019年9月に発表された新型「カローラ」がキックオフとなり、今後はマイナーチェンジやフルモデルチェンジのタイミングで各モデルに標準装備される。

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1: 2021/06/12(土) 01:19:19.88 ID:nNllvxVC0● BE:156193805-PLT(16500)

日産自動車が「スカイライン」などセダンの新型車の開発を中止することが11日、分かった。国内全4車種が対象だ。セダンはかつて新車販売の大半を占めたが、近年は落ち込んでいた。日産は多目的スポーツ車(SUV)や電気自動車(EV)などに経営資源を集中する方針で、国内ではセダンから撤退する可能性もある。

開発中止は主要な取引先に通達した。高級セダンの「フーガ」「シーマ」の開発も中止する。


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1: 2021/06/04(金) 11:20:05.60 ID:5sKYCe130● BE:509689741-2BP(6000)

東洋経済2021/06/04 6:30

日本で装着が義務化されると、スピード違反が事実上なくなり、“あおり運転”も一気に解消される可能性がある。これは「ISA(自動速度制御装置)」の話である。夢物語のように聞こえるかもしれないが、実はヨーロッパではすぐ目の前に迫っている現実だ。

ヨーロッパ連合(EU)加盟27カ国と、その周辺国であるイギリス、スイス、ノルウェーでは、2022年7月からISAを乗用車、商用車、バス、トラックなどすべての新型車(新発売車)での装着を義務化する。また、2024年7月からはすべての新規登録車への、装着義務を拡大するのだ。

ISAは、車内のディスプレイやモニターに自車位置の法定速度を表示してドライバーに速度超過を警告するもの。対象となる道は、自動車専用道の高速道路だけではなく一般道も含まれる。将来的には、実質的なスピードリミッターとしての活用を視野に入れている。

なぜ、ヨーロッパはこのタイミングでISA義務化に踏み切るのだろうか。本稿では、ヨーロッパの自動車部品企業等が開示している資料を紹介するとともに、日本におけるISA導入の可能性について考える。

■交通死亡事故の30%は速度超過が原因

オランダの大手デジタル地図関連企業のTOMTOM(トムトム)は、ISAに関するホワイトペーパーを発行し、それに基づきメディア向けオンライン技術説明会を行っている。

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